今ほど、国民の健康志向が高揚した時代があったであろうか。

人口減少、少子高齢化、医療・福祉費負担増大、経済活動減衰、貿易赤字増大、我が国が直面するこれらの課題に対する処方箋が一つだけある。国民の「体力増進」である。知恵のある日本国民はそれを熟知し、健康増進のために体力の増進にそれぞれが取り組みだしている。

かつて、「そんなに無理しないで」「もう年なんだから」などと言っていた。しかし、障害に立ち向かい必死で練習しているパラアスリートや、病院で命がけで急性期リハを受けている患者さんをみると、「安静は麻薬、運動は万能薬」と言わざるをえない。運動も手術や薬と同じ「治療」と言える。メディカルチェックをした上で、限界まで無理して運動・スポーツすることが国民の健康改善に有効であることが多くの研究が示している。

さらに、平成23年6月24日に公布されたスポーツ基本法で、スポーツが人類共通の文化であり、日本国民がスポーツに積極的に取り組むことが推奨されるに至った。つまり、我々のなすべき道の一つが法律で示された。日本体力医学会の活動によりスポーツ医科学を極め、医学・科学的に全ての国民に可能な限り、寿命が尽きるまで運動・スポーツを行ってもらう。そして、活動性を維持し、医療・福祉費の低減に寄与し、健康な高齢者を増やし、人口減少や少子高齢化の弊害を無くす。元気な人が増えれば、国が豊かになる。

体力医学の取り組みの対象は一般人のみではない。オリンピアンとパラリンピアンの医科学的サポートも重要である。どうすれば最高のパフォーマンスを示せるか、どうすればメダルが取れるか、世界中の人に夢と感動を与えるための学問も重要である。そして、その研究は必ず国健康増進体力医学の発展に寄与できる。

加えて、我々は強調したい。障がい者スポーツの意義とその取り組みの重要性を。障がいを持ち、機能低下があろうが、スポーツに取り組み、自らの健康増進と社会参加に取り組んでいる姿を伝えたい。その研究と推進も我々の責務である。

誰にとっても運動やスポーツは重要であり、その参加に不可能はない。

今ほど、県民や国民に対して日本体力医学会が責務を負っている時代はない。